FIRE（早期リタイア）を実現するためには、一定の資産の蓄財と、当該資産が、生涯にわたって尽きないという状態が必要です。
その状態の達成を早めるには、お金を現状よりも沢山稼ぐのが有効です。
稼ぎが増えると、貯金が増え、当該貯金は資産運用したり、事業投資に使ったり、自己投資に使ったりすることにより、更にお金を稼いできてくれることが期待できるので、右肩上がりで資産が増えるようになります。
そこで、本記事ではお金の稼ぎ方について紹介します。
昇進して収入をあげる
収入をあげる方法として、本業で昇進するのは有効な手段の一つです。
ただし、会社によっては昇進した場合に、残業代が付かなくなって、その結果として給与が下がるケースもあるため、事実関係は確認したうえで取り組みましょう。
昇進のルールを明示している会社もあるかと思いますが、その場合はよくルールを理解しておきましょう。
ルールを把握せずにゲームをしても、ルールを把握している競争相手に負けます。
例えば、昇進のルールとして、資格の取得が条件なら資格を取る。
数値目標の達成が必要なら、どんな手を使ってでも数値目標を達成する、などが有効です。
また、昇進権の獲得は同僚との競争により、決定します。競争相手を上回ることを意識します。
成果を上げた場合に、いかにして当該成果をPRするかも重要です。PRし、管理者に認知されないと昇進対象者の検討に際し、候補にあがりません。
仕事を効率化・時短して生産性をあげる
仕事を効率化・時短すると、生産性があがり、効率よくお金を稼ぐことができます。
具体的な方法はいくつか考えられます。
デスクワーク職の場合ですと、Windowsの機能を使いこなす、エクセルを使いこなす、ブラインドタッチを使いこなす、Eメールの機能を使いこなす等、主に、情報技術を使いこなすことにより生産性をあげることが出来ます。
その他、フレックス制度が適用された事業所で勤務されている方は、フレックス制度を使っても生産性があがる場合があります。
詳細は以下記事を参照ください。
就業規則を読み込むことで時間当たり収入を増やす
本業による収入の最大化をするに際し、当該会社における勤務規定＝ルールの理解は重要です。
ルールは就業規則に記載されています。
就業規則を読み込んだうえで、種々選択肢における損得計算をすることで時間当たり収入を増やすことが出来る場合があります。
例えば、有給休暇を全取得するしない、残業をするしないなど、どちらを選択すれば時給が増えて得をするのかは、計算することで判断ができます。
または、場合によっては、常時、遅刻状態にして、フルタイム働かないほうが、時給が増えるケースが有ったりもします。
計算せず、なんとなくで選択しても経済的に得な状態にはなりません。
詳細は以下記事を参照ください。
転職をして収入をあげる
収入をあげる方法として、転職は有効な手段の一つです。
転職に際しては、転職サイトの利用ではなく、転職エージェントの利用がおすすめです。
転職先の検討に際し、単純な年収比較では損得計算を間違う可能性があります。
福利厚生・退職金制度などの経済的な損得、昇給・昇進の経済的な損得も計算必要です。
そのためには、まずは自社の制度を把握することが重要です。
でないと比較できません。
転職に際しては、次が決まってから辞めるようにしましょう。辞めてから、次を探すべきではありません。
また、転職の一種として、親会社を早期退職して、子会社への転籍するケースがありますが、早期退職金に釣られて、このような選択をするに際しては、慎重になったほうがよいと考えます。具体的には次の記事を参照ください。
資格を取得して収入をあげる
資格を取得することで収入があがるケースがあります。
資格手当が貰える場合や、昇進の条件になっている場合は、取得を目指しましょう。
あるいは、現在の勤め先の給与よりも高収入の業務独占資格を取得することでも年収はあがります。
業務独占資格の例は以下です。
弁護士
司法書士
行政書士
税理士
弁理士
社会保険労務士
通関士
宅地建物取引士
管理業務主任者
土地家屋調査士
測量士
陸上特殊無線技士
公認会計士
危険物取扱者
管理人の場合の資格取得計画を次の記事のように計画を立て、実行しています。
家事を時短して収入を増やす
家事を時短すると、本業や副業など、稼ぎに使える時間が増えます。
家事を時短する方法には、時短家電を導入する、ネットスーパーを活用する、家事代行サービスを活用する、家計簿アプリを導入して家計簿基調を時短する、などがあります。
詳細は以下記事を参照ください。
副業をすることで収入を増やす
副業をすると追加的にお金を稼ぐことができます。
本業は確保しつつ、副業を育てるメリットは大きいです。
また、確定申告の際に青色申告を選択すると、様々な経費が損金計上でき、合法的に節税することが出来ます。
事業所得として認められるためには、一定の条件があります。
複式簿記で帳簿をつけていることが必要です。
副業の対象としては、本業の残業代で得られる金額を上回るもの。
ストック性のあるもの。
スケールする余地のあるもの。
がお薦めです。
具体的には、物販、ブログ、youtubeなどがお薦めです。
詳細は以下記事を参照ください。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
参考になれば幸いです。
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